人材採用の主要戦略として、日本企業で長年定着してきた新卒一括採用方式。それを事実上見直す取り組みを打ち出した大企業がほかでもない、そうした採用方式を築き上げ、牽引してきたリクルート社だ。公表した方針は、「30歳まで応募可」「365日エントリー受付」「スーツ着用不要」と、今までの新卒採用とは対極にあるものばかり。

確かに、終身雇用制度が崩壊している現在、新卒採用でなければならない理由はなくなったといえる。従来は「24歳まで」が新卒の対象とされていたが、そもそも大学もグローバル化を意識して留学を推奨しているほか、企業も学業実績より幅広い経験を積んでいる人材を求める傾向がある。年齢は30歳近くても、「留学して就職も独立起業も経験して…」という人材が応募してきた場合、興味を抱かない人事担当者はいないだろう。

加えて、新卒採用にかかるコストの大きさも影響しているよう。1人あたり50万円の採用コストがかかるとの説もあり、経営に負担をかけているのは明らか。しかも、一斉に就職活動をスタートさせることは学生にもメリットが少なく、オンラインでエントリー受付から面接まで完了させ、通年で採用活動を行うほうが、企業側にも学生にも負担をかけない。少なくとも、新卒一括採用だけで人材を確保する時代は終わり、間口を広げて人材を受け入れるかを考えるフェーズに入ったのではないだろうか。